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社長メッセージ

日本のサラリーマンの健康状態は、毎年、確実に悪化し続けています

企業で働く人々の定期健康診断の結果の統計を調べると、今から30年程前の「昭和の時代」は、有所見者率(異常所見のある人の割合)は10%程度でした。
(注)法定健診項目や検査基準が現在とは若干異なる部分があります。

平成24年には、異常所見者は2人に1人

しかしながら、平成元年のバブル期以降、急激に有所見者率が増加しはじめ、現在では約53%(2人に1人)の方が何らかの病気に罹っている状態になっています。

現在、有病率を引き上げているのは、高コレステロール(32%)、肝機能障害(15%)、高血圧(15%)、高血糖(10%)といわれる生活習慣病が中心です。

生活習慣病は、将来、脳卒中や糖尿病などの大きな病気につながるリスクを高めますが、実際に発病するのは、「定年後」というケースが多かったため、これまで日本の企業では、「健康管理は個人の問題・自己責任」であり、会社としては、「関知しなくてよい」という考えが強かったと思います。

過労死などになりやすい背景

しかしながら、有所見率の上昇とともに、仕事中に脳卒中などで倒れる40~50代の社員が年々増加傾向となり、死亡の直前~6ヶ月程度の間、月に平均80時間以上残業をしていれば、「過労死」として認定される判決が増えています。

ストレスフルな職場と、「会社うつ病」に罹る社員の増加

平成13年頃から、「うつ病」に罹るサラリーマンやOLが急増し、社員や中間管理職を対象とするメンタルヘルス対策や、社員の健康管理に積極的に取り組む企業が増えはじめています。

今や、社員の健康管理は、会社の最重要課題であり、会社の責任」と考えていかなければいけない時代だと思います。 社員の健康状態が悪化したり、うつ病になる原因が、もし、「会社の業務」の中にある場合、その原因を探索し、改善していくことが、会社にとって緊急かつ最大の課題であると思います。

社員の健康管理と労災リスクマネジメント

仕事の成果・社員の健康上昇安全/衛生委員会にて、その原因を探索し、改善策を決定していく機関として適正に機能すれば、企業を訴訟リスクなどから守るリスクマネジメントにつながると同時に、社員にとっても、働きやすい職場環境の整備ができ、効率的な業務遂行や、離職率の改善、企業収益の拡大に寄与することになるでしょう。

実際に、産業医との付き合い方や活用の仕方を、理解できている企業はまだまだ少なく、また医師側も、医師としての治療行為(臨床)はできても、会社の就業規則や、上司と部下との関係を調整する能力が必ずしも高いというわけではありません。

弊社は、「企業」と「医師」の間に立って、両者の調整を行い、円滑に社員の「健康管理指導」が実施できるよう、総合的なサポートを行うことで、病気の社員を減らし、心身ともに健康で元気な社員を増やしていけるよう、社員一同、全社一丸となって取り組んでまいります。

株式会社ドクタートラスト
代表取締役社長 高橋 雅彦

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