企業ではたらく人の「定期健康診断の結果」の統計を調べると、昭和の頃の「有所見者（健診で1つ以上異常値がある人）」はおおむね10％以下（注）と少なかったのですが、平成のバブル期に30％を超え、バブル崩壊後からメンタルヘルスで悩む人が急増しています。
平成20年に50％を超え、平成30年では55.5％と2人に1人以上の人が何らかの病気を持っているという状態となっています。

＜厚生労働省：定期健康診断結果の推移＞

定期健康診断結果の推移

参考：厚生労働省　定期健康診断実施結果（年次別）

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（注）法定健診項目や検査基準が現在とは若干異なる部分があります。

ここまで日本人の健康状態を悪化させている原因は、長時間労働などの働き方の問題と、食事、運動、睡眠など生活習慣の変化（悪化）にあると考えています。
実際に、有所見率（異常所見率）を引き上げているのは、高コレステロール（32％）、高血圧（16％）、肝機能障害（15％）、高血糖（11％）などのいわゆる生活習慣病が主な原因です。
生活習慣病は、将来、脳卒中や糖尿病などの大きな病気につながるリスクを高めますが、同時に、企業における労災リスクに直結しています。

令和になり、企業におけるメンタルヘルス分野の課題は、不調者・ハイリスク者に対する支援から、会社全体で「働き方改革」を行うことで、社員全体の健康意識を向上させる支援へと大きく変化しています。
社員に「健康で元気に働いてもらう」ためには、職場単位での働き方、働かせ方を見直し、コミュニケーションの良い職場環境に改善していくことが必要です。
義務化となったストレスチェックを受検し、集団分析を行うことで、全国の企業や同業者と比較し、会社のストレス状況が高いか低いか、ストレスの原因となる理由、会社の長所・短所などを分析することができるようになりました。
更には、ストレスチェック受験後に職場単位ごとのデータを集計・分析することで、優良職場と問題職場の違いが浮き彫りになるなど、働き方改革のPDCAサイクルの指標として活用して頂く取引先が増えています。

私どもドクタートラストは、全国に産業医を紹介する事業を平成16年に先駆け、平成27年からストレスチェック事業を開始し、共に業界トップクラスのシェアとなっています。
現在では、産業医を中心に、保健師や看護師、公認心理師、産業カウンセラー等による医療・健康管理事業、健康経営セミナー事業、職場環境改善コンサル事業を手がけています。
心身ともに健康で元気な社員を日本中に増やせるよう、社員一同、全社一丸となって取り組んでまいります。