トップ>サービス導入事例>サントリーホールディングス株式会社さま

サントリーホールディングス株式会社さま

「ザ・プレミアム・モルツ」や「山崎」、「伊右衛門」、「BOSS」など、私たちにとっておなじみの飲料ブランドを数多く保有するサントリーグループ。
健康経営の面では、自社開発のツールを活用した若年層向け保健指導をはじめ、部署の垣根を超えた独自の施策が光ります。
今回は、若年層向け保健指導を行うに至った背景や、健康経営におけるこれからの展望などを鈴木雄一さま(サントリーホールディングス株式会社 グローバルヘルスケア開発部 課長、研究企画部 課長、SUNTORY X START-UPチーム)、藤原智子さま(サントリーホールディングス株式会社 人事部 健康推進グループ)、金田苑子さま(サントリーシステムテクノロジー株式会社 サービス開発部)に伺いました。

部署の垣根を越えて、独自の保健指導ツールを開発

お話を伺った皆さん
  【写真】左から、鈴木雄一さま、藤原智子さま、金田苑子さま

――サントリーさまで若年層を対象とした「保健指導」が始まった背景、経緯を教えてください

当社では40歳以上を対象とする「特定保健指導」に長らく取り組んでいるのですが、指導対象者の該当率が全国平均よりも高い状況が続いていました。
特定保健指導を無事に卒業される方がいる一方で、新たにに入学される方もいらっしゃるイメージでしょうか。
そこで特定保健指導の新たな入学者を減らすべく、若年層の健康意識醸成を目的として、2018年から40歳未満の若年層向け保健指導を始めました。
若年層向け保健指導では、特定保健指導の基準にあてはめて対象者を選定するほか、数値目標、行動目標を定めたうえで指導を行うなど、特定保健指導の手法を踏襲しています。

――保健指導の現場では、オリジナルのツールを活用されていると聞きました。どういったものなのでしょうか?

従業員に行動変容を起こさせ、実際に効果を出すべく、保健指導のしくみやツールについて社内でよりよいものを作っていこうとの想いから、人事部以外の部署も一緒になって独自の技術開発を行っています。
そのひとつは、対象者はもちろん、指導員である保健師さんや管理栄養士さんにも使っていただけるアプリです。
また、過去の健診データをもとにAIを活用して将来予測を行う独自の保健指導ツールも開発しました。

ドクタートラストさまとのご縁は、実用に際して指導スキルに定評のある会社さんを探していたなかで生まれ、2019年から若年層向け保健指導をお願いしている次第です。
結果として、「やりたい」と思っていたことがうまく実現できましたし、従業員アンケートでは、指導員さんのホスピタリティも含めて高評価でした。
単年度で見ると対象者の体重が減少したなどの成果は見られるものの、取り組みとしてはまだ3年目なので、技術開発も含めたブラッシュアップをしながら、継続的に行っていきたいと考えています。

「やってみなはれ」の精神

――新型コロナウイルスの影響を受け、在宅勤務に切り替えられたそうですが、健康面での変化はありますか?

在宅勤務に切り替えたことで、顕著なのは運動不足の自覚です。
また健康推進グループとしては、メンタルヘルスにも課題を感じています。
一方で、新型コロナウイルスの影響で、健康意識そのものの高まりも見られると思っていますので、これを好機ととらえ、産業医やスポーツトレーナー、カウンセラーなどによるミニ動画を社内イントラネットで共有するなど、今まで以上にヘルスリテラシーの底上げに取り組んでいます。
また、ストレスチェックについても年に1回行うだけではなく、「ふだんとの違い」を気づくツールとして、随時受検できるようにしています。

――最後に、健康経営における今後の展望を教えてください

当社は経営陣が健康経営にしっかりコミットメントし、私どもの技術開発も後押してくれる雰囲気があります。
先ほどご紹介した保健指導ツールのように、世の中にないものも自分たちで開発するなど、独自性を発揮しながら健康経営のレベル向上、従業員の健康寄与に活かしていきたいです。
創業以来脈々と受け継がれている「やってみなはれ」の精神に通じるものがあるかもしれませんね。

――サントリーホールディングス株式会社さま、ありがとうございました!

まずはお気軽にお問い合わせください

まずはお気軽にお問い合わせください
TOPICS ストレスチェックは今がおすすめ!ドクタートラストの企業紹介ムービーストレスチェックについて 産業医契約についてよくある質問産業医の紹介契約等の主要取引先企業衛生委員会テーマメールマガジン採用情報 導入事例
p-mark

当社では安心と安全を
ご提供できるように
「プライバシーマーク」を
取得致しました。
今後ともさらなる情報セキュリティの
維持管理に向けて
取り組んでまいります。

ページトップへ戻る