よい主治医を探す方法　　--医師のことは医師に聞きましょう--

産業医は、原則、治療行為はいたしません。（例外：企業立診療所など）

治療は、社員本人がご自身で見つけた主治医（病院や診療所）のところで行うことが原則です。

いい主治医が見つからない場合、弊社や産業医に相談してください。
症状に合った専門の医師（病院）をご紹介いたします。

最近は、精神科が専門とは言えない「開業医」が、「心療内科」等を標榜し、効果の少ない（身体にあまり作用しない）薬や症状に適していない薬を長期にわたり処方し、結果として精神疾患を進行させてしまうケースも聞かれます。
いい主治医を探すことが、早期完治につながります。
医師選びは、同業である医師に相談することが、最も安全です。

注意１（社員への病院紹介は慎重に）

精神疾患は、必ず完治できるという病気ではありません。
長期間、治療を受けてこなかった方や、早期に適切といえる治療を受けていなかった方の場合、むしろ、治らないケースの方が多い病気だと思います。
会社が（産業医の紹介のもと）、その治療を受ける医療機関を指定し、結果として、症状が回復しなかった場合、ご本人もしくはご家族からすれば、「会社のせいで病気になり、会社が指示した医療機関で治療をした結果、完治できなかった」となれば、その責任をとってほしいという声が大きくなることは、十分考えられることです。
ご本人のために、良かれと思って、病院紹介などをしたことが、仇（あだ）になることがあることを、事前に十分ご了解下さい。
病院等のご紹介に際し、紹介状を書いてくれる産業医と、書いてくれない産業医、病状により紹介する先生、しない先生がいます。
弊社は、その判断は、原則、医師である産業医個人の判断に任せておりますが、紹介する場合は、最低でも、ご本人の承諾書（病気が改善しない場合、その責任を会社・産業医に追及しない旨）を提出して頂くようお願いしています。

注意２（開業医の専門分野を見極めよう）

内科が専門の開業医等が、心療内科や精神科を標榜することについては、医師であれば、全科目を標榜することができるため違法ではありません。
実際に、１人の医師が複数の科目を標榜する理由のひとつには、外来患者数と収入を増やす目的が背景にある場合があります。
胃が痛い・頭が痛いというだけで、精神疾患系の病名をつけてしまい、診療報酬を倍増させている開業医がいるという話や、症状をほとんど聞かずに、患者本人が申告するとおりに、休職や復職を判断する「診断書」を書いてしまう開業医が残念ながらいるため、復職に失敗するケースが多いと聞きます。
最近ようやく、厚生労働省にて、医師の標榜できる科目数を少なく制限するよう指導が始まりましたので、徐々に、専門とはいえない心療内科医や精神科医は減少していくものと思われますが、病院を選ぶ際に、原則、標榜科目がたくさんある個人開業医は、避けた方が望ましく（医師が複数常勤でいる規模の大きい病医院を除きます）、できれば、精神科・心療内科以外の標榜科目を掲げていない「精神科」が専門の先生にかかることをお勧めします。
またできれば、「精神保健指定医」の資格があり、かつ患者の話をじっくり聴いてくれて、治療方針を丁寧にわかりやすく説明してくれる先生を見つけることが、病気の完治のためにはとても重要です。