精神科・心療内科専門の産業医をお探しなら

メンタル不調社員が ５名以上となっている場合は、

精神科もしくは心療内科が専門の産業医を選任するようお勧めしています。

その理由は、月１回２～３時間の訪問時間で、健康指導ができる人数はせいぜい５～６名が限界であり、産業医が面接する社員の大半が「メンタル不調者」となってしまうからです。

精神疾患に精通していない内科医に、休職・復職判定を求めても、
①その判定やアドバイスが、常識的な見解に留まることが多いことと、
②社員にとっても症状の改善につながる有益な情報を産業医から得にくいこと、
③内科医にとっても、面談対象者のほとんどが「メンタル」になると正直辛いこと
がその理由です。

実際に、弊社にお問い合わせを頂く企業のうち、 約７０％の企業から、 精神科の良い医師を紹介してほしいとのご相談を受けています。

しかしながら、弊社の契約状況を調査すると、
約４０％の企業しか、精神科系の産業医と契約ができていません。

精神科系が専門で、産業医資格を持っている先生自体が、人数として極めて少なく、地域によっては、産業医資格をもっている先生がいないエリアもたくさんあります。

精神科系の産業医は、需要が高いことから、ほとんどの先生が、複数社を掛け持ちで、ご契約頂いている状況であり、内科系の病気も対応できる先生となると、ご要望にお応えできないこともございます。
（精神科系の先生は、内科系の病気がみれない先生が多いことも事実です。）

弊社では、企業のご予算とご要望、実態などを総合的に判断した上で、貴社に最適な産業医をご案内させて頂きますので、まずは、お気軽にご相談の上、候補者の有無などをご確認下さい。

結果として、予算がある企業は、 内科と精神科の産業医を２名採用するケースが増えています。

早めのメンタルヘルス対策が重要

大手企業を中心に、よい精神科医を、早めに確保したいとのご相談が急増しています。

ただ、実際には、国内の状況をみても、絶対数として精神科医が不足しており、精神科系クリニックのほとんどが予約診療を採用し、１ヶ月待ち、２ヶ月待ちがあたりまえの状況になっていることはご存知だと思います。
このような中で、産業医の資格を持った「精神科医」は、更に少なく、エリアによっては必ずご紹介できるというわけではありません。

業界のトップ企業の多くが、ここ数年間で、メンタル専門の産業医を抱え、ＥＡＰを導入したり、管理職向けのメンタルセミナーを実施したりと、メンタル対策を真剣に取り組む企業が少なくありません。

メンタル産業医が奏功してきている企業とは

メンタル産業医の効果が出てきたことを実感されている企業の大きな特徴として、
１）遅くも１９時までには、仕事を終えて、帰れること
２）福利厚生として、スポーツジムなどに加入できることまたは加入率が高いこと
３）残業代の支給額が減っても、本給水準が同業他社より高いこと
４）離職率が低い（低くくなった）こと
５）人事部の危機意識が高く、管理職研修に力を入れていること
６）専任の衛生管理者がいて、社員の相談窓口としての機能が充実していること
７）産業医の勤務時間を増やし、産業医面談が必要な方全員を対象としていること
などの印象があります。
総じてみると 「社員が誇りを持って働ける環境」の整備ができた「勝ち組」企業であることが歴然としています。

メンタル不調者が減らない企業の特徴とは

逆に、
産業医を選任していても、メンタル不調者が減らない企業の特徴は、
１）深夜残業が減らず、帰宅はいつも午前様であり、
２）働いても働いても薄給であり（残業代が出ないなど）、
３）社員間の競争が成果主義などの導入で激化している企業です。
また、
４）メンタル不調者の産業医面談を実施せず（隠蔽し）、解雇する。
５）メンタル不調は本人の責任であり、会社は無関係と人事部が主張する。
６）自殺者が定期的に発生し、葬儀にすら誰も行かない。
７）産業医面談を短時間（３～５分）で多数の人を見てほしいと強要する。
などのケースがございます。
このような場合、弊社としては、事前にわかればご契約をしないことがあり、契約後にわかった場合は、産業医と相談の上、契約を解除することがございます。