企業のメンタルヘルス対策|ドクタートラスト

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うつ病等の精神疾患にかかっている社員

社員数の「2〜8%」に急増中→ 自殺・労災リスク増大

弊社では、産業医のご依頼を頂く企業には、ご契約の前までに必ず
「うつ病などのメンタル不調者が何名程度認識されているか」ヒアリングさせて頂いています。

◆社員総数に占める「メンタル面で不安のある社員」の割合 (注1)

・ 全業種での平均水準: 2%
・ IT関連企業、コールセンター系: 4〜8%


(注1)弊社調査による企業側で把握しているメンタル不調社員の割合であり、把握できない潜在的な社員は含みません。
弊社にご依頼を頂く企業のうち、ほぼ全社から最低でも「1〜2名以上のメンタル不調者もしくは休職者がいる」とのご報告を頂いています。また、この割合は、年々増加傾向にあります。


社員の「2%以上」がメンタル不調者という企業は、今すぐ対策を!

会社での働かせ方に原因がある可能性が高いと思われます。

もし、社員総数の2%以上の方が、メンタル不調者の場合は、会社での「働き方」に
「何らかの問題がある」可能性が高く、その原因を探求し、解決策を講じていく必要があります。

弊社基準として、メンタル不調者が「5名以上いる場合は、
心療内科もしくは精神科が専門の産業医をお勧めしています。

※月額基本料は、月2時間の訪問で、70,000円〜(税抜)となります。

社内で、5名程度の休職者が出た場合、しばらくすると堰を切ったように
休職希望者が続出し、対応が困難な状況に陥ります。